【お役立ち情報】安心した施設生活「さまざまなご事情に寄り添った入居支援」

「さまざまなご事情に寄り添った入居支援」

「お困りのご状況でもご相談をお受けいたします」

  • 災害・事故などで住む家がなくなってしまった
  • 耳が不自由でコミュニケーションが取れない。
  • 目が見えないので独居が出来ない
  • 中国残留邦人の方などで、日本語でのコミュニケーションが難しい
  • 若年齢でのご病気で介護が必要になってしまったため施設に入居・・など、

 いろいろ施設を探したけれど、入居を断れてしまった方もどうぞ、ご相談ください。
 私ども株式会社日本アメニティライフ協会(以下「JALA」)では、そのような方々も、安心した生活を送っています。

ご利用者様の「さまざまなケース」をご紹介

ここでは、いろいろな悩みのケースをお持ちでもご入居された利用者様の「ケース」をご紹介したいと思います。

「在宅でできる限り頑張って生活をしたい」と思われる方もたくさんいらっしゃいますが、事故や災害等で家に住めなくなってしまった。または、既往症を持ちながらも在宅生活をしてきたけれど、生活に支障が出て来るようになり、緊急的に施設を探さなくてはいけない状況になってしまったなどのご相談を積極的にお受けしております。

事故や災害で自宅に住めなくなってしまった

2013年未曽有の大災害「東日本大震災」でも多くの方が住む場所を失い、また、二次災害ともいわれる原発の環境汚染により住み慣れた場所を離れなくてはならなくなった方がたくさんいらっしゃいました。

その他、台風による風水害で家をなくした方、災害によりご家族を亡くされ、一人で生活が困難になった方などがおられます。

その様なことがいつ起きるかわからないのが災害です。万が一にも被害があり、介護が必要な高齢者の方が、住む場所を失った場合に生活をする場の確保や介護の担い手が必要になった場合にも、私たちJALAの施設では積極的に相談やお受入れを行っています。

自治体や相談窓口と協力をして、安全に施設生活が送れる支援を行います。

その他、火事などの事故で住む場所を失ってしまったり、怪我などによりご本人の状況も変わってしまうこともあり、人の手を借りなくてはいけなくなる方もおられます。避難場所に長く住むことはできないため、施設へと住む場所を移す方も少なくはありません。

緊急的に施設を探される場合にも、私どもJALAでは積極的に緊急のご相談を承り、速やかに入居が出来るように準備をさせていただきます。

視覚障害・聴覚障害などをお持ちの方のお受入れ

利用者様で視覚障害や聴覚障害をお持ちの方のご入居も受け入れております。

視覚障害がある方などは、視界・視力の問題から起こる症状もあれば、病気が起因で起こる症状もあり、「見えにくい」「うっすら見える」「全く見えない」状況の方もおられます。

その場合視界や視力の問題で足元や周りが見えにくく、転倒や衝突などからお怪我をするリスクがございます。また、目が見える方からすると「全く見えない方」はどのように生活をしているのか想像もつきません。

中国残留邦人の方のお受入れ

JALAの施設では視覚障害の方でも、その方のできること、できないことを把握し、見守りやお声がけなどの支援を行います。その中で、ご自身にお任せした方が良いこと、職員のお手伝いが必要なことを考慮し、ケアを行っております。

視覚に障害がある方は、少しの物音でも違いが分かったり、触り心地で「ここはどこであるか」、「この手は〇〇さんだ」とわかったりするような感覚がある方が多く、また匂いなどの感覚も敏感なため、その残った能力を活かし生活されています。

また、聴覚障害の方には、「筆談」やジェスチャーでお伝えするなど、こちらもご本人の出来ることでコミュニケーションをとりケアを行います。

また、視覚でご理解いただけるように、注意が必要な部分には見てわかるように張り紙をする、目立つ色などで注意喚起をするなどを行います。聴覚障害の方は目で見ることが得意な方が多いです。

文字で伝わらない場合には。ジェスチャーを繰り返したり、大きくゆっくり話しかけたりすると、口の動きでご理解いただける場合があります。ご本人の残存機能を使い、安全な生活を送っていただくよう心掛けております。

また、事故のリスクがなくなるよう、障害のある方だけでなくすべての方のリスクを軽減できるよう、常に施設内は整理整頓し、生活する中で空間に障害がないように整備しております。

太平洋戦争が終戦して、今年で80年になります。戦前中国(満州)に渡った日本人が戦乱の中、日本に帰ることが出来なくなり、中国に残された方々が中国残留邦人です。

当時子供だった方々も日本に帰国して現在は高齢者の年齢になり、介護を受ける年齢です。現在は介護施設へのお受入れのケースも出てきています。

中国残留邦人とは?

  • 第二次世界大戦が終わった1945年以降、当時日本人がたくさん住んでいた中国の東北地方(満洲)で、戦争の混乱などのためにすぐには日本に帰れず、そのまま中国に残って生活した日本人たちのことを言います。
  • 戦争後の混乱や交通手段の不足、政治的な理由などで帰国が難しく、長い年月を中国で過ごしました。
  • 中国残留邦人の中でも、親と離れ離れになったり、親を亡くしたりした子どもたちのことを「中国残留孤児」と呼び、中国に残され中国人の家庭で育てられたため日本語や日本文化から離れた環境で成長されてきました。中国残留孤児の方のなかには自分が日本人だと知らないまま大人になった人もいます。
  • 1970年代日本との国交が回復したのを機に1980年以降に日本に帰国された中国残留邦人(孤児)の方もたくさんおられます。中国文化の中で育ったため、日本語は全く話せず、日本に帰国しても、なかなか日本文化になじめなかった方々は、日本語を話せないまま、高齢者を迎えている方も多くおられます。

現在、介護施設にもこの中国残留邦人の方のご相談が増えてきております。ご本人様方は中国語しか理解が出来ない方々が多い為、コミュニケーションに不安を持たれているケースも増えています。もちろん、私どもJALAの施設でもこのような方々のご相談を受け、ご入居いただいております。

  • 「日本語が話せない=コミュニケーションが取れない」
  • 「中国語が話せるスタッフがいる=コミュニケーションが良好」
    ではありません。

多くのスタッフは日本人です。身振り手振りなどのジェスチャーや、文字や絵で表すなど、「聴覚障害」の方とのコミュニケーションなどを取り入れ意思疎通をしています。
その為、中国のみならず、外国人の方の利用者様も孤独を感じずに生活されているようです。

※中国残留邦人等支援法 (正式名称:「中国残留邦人等に対する支援に関する法律」)

この法律は、長年にわたり中国に残留し、帰国後に日本での生活に困難を抱える中国残留邦人やその配偶者などに対し、国として責任を持って支援することを目的として、2007年(平成19年)4月に施行されました。戦後に中国に残っていた日本人(中国残留邦人)やその家族が、日本で安心して生活できるように支援するための法律です。

支援の内容は、生活支援、介護支援、医療支援、言葉の支援、相談支援です。支援を受けられる範囲は、中国残留邦人と一緒に帰国した配偶者、子供に限ります。

若年での疾病で介護が必要になった方のお受入れ

40歳以上65歳未満の「介護保険2号被保険者」の方の施設入居が、近年少しずつ増えています。本来であれば社会の中で活躍する「働き盛り」の世代です。

しかし最近、生活習慣病を原因とした脳卒中や心臓疾患の後遺症、糖尿病による神経障害などで介護が必要になるケースが増加しています。

特に脳卒中では、「高次脳機能障害」や「身体の麻痺」など重い後遺症が残ることがあり、社会復帰が難しくなり、施設での生活を選ばれる方もいらっしゃいます。

急な病気をきっかけにある日突然人生が変わり、それまでの生活が一変し、まるでまったく違う世界に迷い込んだように感じるそんな経験をされた方もおられます。

また、ご自身の体の状態や病気を受け入れるまでに、時間がかかることもあるでしょう。障害を負ったことで社会から離れたように感じたり、「生きている」というより「生かされている」と感じるような無力感を抱えることもあるかもしれません。

そのお気持ちは、実際に経験した方にしか分からない深い想いです。

当施設では、そのような方々にも“自分らしさ”を大切にしながら、穏やかに過ごしていただける環境づくりを行っています。

ご両親世代のご利用者の中であっても、年齢の近いスタッフと気軽に会話を交わしたり、趣味や関心ごとを通じて周囲とつながったりすることで、新しい居場所や生きがいが見えてくることがあります。

また、リハビリに力を入れ、少しでも元の体力や機能に近づけるようサポートしています。「また自分のあしで歩きたい」「もう一度○○をしたい」そのような小さな願いや目標に寄り添いながら、安心できる暮らしができるよう支援しています。

私どもJALAの施設では、年齢や障害の有無に関わらず、その方らしい生活を全力で支えていきます。一人ひとりの想いを大切にして、「ここに来てよかった」と思っていただける施設を目指しております。

この記事は介護福祉士に監修されています

介護福祉士
青木 いづみ

母親の認知症をきっかけに、サービス業から介護の道へ転身。サービス業で培ったコミュニケーション力と、介護職員や施設長としての知識や経験を活かし、入居相談員として家族が抱える悩みに寄り添っています。介護現場の視点、利用者目線、専門知識を基にした丁寧な相談を行っています。