サプリメント（supplement）とは、通常の食事で不足しがちな栄養素を補うために利用される食品のことを指します。

日本では「栄養補助食品」や「健康補助食品」とも呼ばれ、法律上は「医薬品」ではなく「食品」に分類されます。

「サプリメントとは、日常の食生活で不足しがちな栄養素（ビタミン、ミネラル、アミノ酸、脂肪酸など）を補うために用いる食品」です。

つまり、病気の治療や予防を目的とした医薬品とは区別され、あくまで「健康の維持・増進」を目的として、定義されています。

いわゆる健康食品は、「保健機能食品」と「その他健康食品」に大きく分類されます。

我が国では、健康の維持・増進を目的とした食品のうち、一定の基準や根拠をもって機能を表示できるものを「保健機能食品」として制度的に定めています。

この制度は、特定保健用食品（トクホ）、栄養機能食品、機能性表示食品の3種類に分類され、それぞれに異なる目的・根拠・表示ルールが存在します。

特定保健用食品は、国（消費者庁長官）が個別に審査・許可する食品です。
申請には臨床試験などの科学的根拠を提出し、審査を経て「許可食品」として表示が認められます。整腸作用、血圧や血糖値の改善、脂肪吸収抑制など、特定の生理的機能や健康効果を表示することができる点が特徴です。

国の厳しい審査を通過しているため、信頼性が高い反面、申請には時間と費用がかかります。

代表的な成分には、乳酸菌、オリゴ糖、難消化性デキストリン、茶カテキン、大豆イソフラボンなどがあります。

栄養機能食品は、ビタミンやミネラルなどの特定の栄養成分を補うことを目的とした食品です。

国が定めた基準量（1日の摂取目安量中に含まれる栄養素量が所要量の1/3以上、かつ上限値を超えない）を満たせば、届出や許可を必要とせずに販売できます。

表示できる内容は、あらかじめ消費者庁が定めた定型文に限られ、たとえば「ビタミンCは皮膚や粘膜の健康維持を助ける栄養素です」など、栄養素の一般的な生理機能に関する内容が中心です。

一方で、疾病の治療や予防を目的とする表示は認められておらず、パッケージには「特定保健用食品と異なり、個別審査を受けていない」旨の注意文言を明記する必要があります。比較的容易に販売できるため、多くのサプリメント製品がこの区分に該当しています。

特定保健用食品のように国の個別許可を必要とせず、企業が自らの責任で科学的根拠をもとに機能を表示できます。

販売前に消費者庁へ届出を行う義務があり、その際に科学的根拠（臨床試験データまたは文献レビュー）と安全性情報を提出しなければなりません。

表示できる機能は多岐にわたり、「記憶力の維持」「睡眠の質の改善」「脂肪の吸収を抑える」など、体調維持や生活習慣に関わる幅広い効果が対象となる。

使用される主な成分には、GABA、ルテイン、難消化性デキストリン、イソフラボンなどがありますが、審査は行われないため、表示内容の科学的妥当性については事業者の責任が問われます。

サプリメントの「効く」とはなにか？

サプリメントにおける「効く」という言葉は、医薬品の「効く」とは意味が異なります。

医薬品は、病気の治療や予防を目的としており、臨床試験などにより効果と安全性が科学的に証明され、国（厚生労働省）から承認を受けます。一方、サプリメントは、日常の食生活で不足しがちな栄養素を補い、健康の維持や体調の調整を目的とするものであり、疾病の治療や予防を目的としたものではありません。

そのため、サプリメントにおける「効く」とは、「不足している栄養素を補うことで、体の働きを正常に保つ」「健康状態をサポートする」といった意味であり、薬のように症状を直接的に改善させることを指すものではありません。

• サプリメント（健康食品）が自分に合っているのか？
• 飲み合わせや現在の疾患との兼合いは？