【お役立ち情報】内科訪問診療(24h体制)

内科訪問診療(24h体制)

利用者様に急変や突発的な事象が起きた時、往診医の指示のもと、適切な対応をいたします。

日本アメニティライフ協会の施設では、1週間ないし2週間に1回の割合で内科による往診を受けることができます。

24時間体制の内科診療

訪問診療では、診療、治療、薬の処方、療養上の相談、指導等を行います。そのため訪問診療は、事前に患者様から同意書をいただき、定期的かつ計画的に医師が施設を訪問し診療を行います。。

その管理にあたっては、24時間365日、オンコールで電話もしくは往診対応するということが含まれております。

特に利用者様に急変や突発的な事象が起きた時、急に具合が悪くなった時にオンコールなどで往診医に連絡を取り指示を仰ぎ、必要である場合は往診、緊急性がある場合においては、救急車の要請などを行います。

施設での往診を受けるための手続き

ご入居の準備にあたり、入居前に受診をしていた病院から「健康診断書」「診療情報提供書」などをご用意いただき、往診医(協力医療機関)と契約を行うことで、診療等を受けることが可能となります。

内科往診での診療の範囲

健康診断書※1、及び診療情報提供書※2をもとに入居前の診療状況を把握し、入居後に往診医に診療等が引き継がれます。これによって、それまでの治療や服薬していた薬の処方などをシームレスに引き続き行うことが可能となります。

また、薬の処方については、内科的な薬だけでなく継続的に服用その他使用している外用薬、点眼薬なども継続的に処方が可能となります。そのほか、内科医の範囲内であれば薬の処方を行うことが可能です。

■ 4つの症例

例1

急の発熱や咳、鼻水などの風邪症状が現れた時

必要に応じて訪問診療時に診察し、症状に応じた薬が処方されます。中には発熱が予想される場合など、頓服薬などが処方されますが、医師の指示により服薬の指示をもらい、服薬いただくなど常に施設と往診医等の間で連携を取り、対応しています。
ご状況に応じて、インフルエンザやコロナウイルス2019などの感染症の検査なども行うこともございます。
経過観察の中で症状が軽減しない、または、悪化している場合は、医師より紹介状(診療情報提供書)を発行してもらい、総合病院などに受診いただく場合がございます。

例 2

寒い時期になると腰や足が痛む場合、また肌の乾燥から搔痒感がある。

状況に応じて、痛みなどには湿布薬や痛み止めの塗り薬を処方され、医師の指示にて施設で処置を行います。また、掻痒感に関しても理由がわからない場合はかゆみ止めの外用薬や保湿剤などを処方してもらい、医師の指示のもと処置を行います。また、痛み止めやかゆみ止めの薬が処方される場合があります。一定期間様子観察をすることが基本ですが、急激に痛みやかゆみが増す場合には、上記と同じように専門科に受診いただきます。

例 3

いきなり意識を失い、体が痙攣しはじめた(緊急事態)

施設側ではできる限りその場から動かさない状態で安全を保ち、往診医に連絡を取り状況を伝え、指示を仰ぎます。救急搬送の指示があった場合は速やかに施設側から119番通報で救急車の要請を行います。救急搬送になった場合はその場で状況がわかっている職員が利用者様に同伴し、救急車の出発までに往診医からの「診療情報提供書」が届けばそのまま持参しますが、間に合わない場合は、往診医の医師から搬送先の病院に「診療情報提供書」を送ってもらい搬送先病院への情報提供を行います。

例 4

認知症の進行が著しくなったなど他院への受診が必要になった場合

内科医での認知症対応もしておりますが、認知症の症状は個人差があり徐々に進行をします。はじめは忘れっぽいなどの症状等が、共同生活を営む上で支障が出てきた場合は専門医への相談・治療をお勧めしております。その場合、専門医への「診療情報提供書」(紹介状)を用意し専門機関での受診をしていただきます。

健康管理・予防接種

内科診療の中では健康管理や栄養指導なども含まれます。施設で毎日行っているバイタルチェック、排泄チェック、食事量や定期的に行っている体重測定の結果などを参考にし、往診の際に定期的に血液検査などを行い、利用者様の健康管理や診療内容の見直しなどを行います。また、肺炎球菌ワクチン、その他感染症(インフルエンザなど)等の予防接種も行っております。

※1
健康診断書とは・・・健康診断書は、施設側が責任をもって健康管理や介護を行う上で、施設で対応できる健康状態であるかの確認をします。さらに感染症の有無を確認し、他の入居者の健康に影響を及ぼすことがないように事前に予防や対応を確認するために必要な書類となります。特に「認知症対応型共同生活介護(グループホーム)」の入居において認知症の有無により入居の可否について判断される書類です。診断書の作成費用は健康保険の適用外で、全額自費負担になります。また、診断書記載に関わる検査もすべて自費となり、文書作成料と検査代で一般的に計1万~2万円くらいかかります

※2
診療情報提供書とは・・・病院からの「紹介状」の正式名称が「診療情報提供書」です。これは、主に医師が他の病院の医師宛に作成するものです。その内容は、当人の氏名や生年月日、住所、診療の経過や服薬内容等が記載されています。この情報の提供により、新しく診療を行う医療機関などに引き継ぎを行います。

この記事は医師に監修されています

医療法人社団飛峯会
八王子北クリニック
理事長・院長
松田 兼一 先生

早稲田大学理工学部および大学院理工学研究科を修了後、千葉大学医学部を卒業。救急医療や集中治療を専門とし、東京慈恵会医科大学附属柏病院や千葉大学医学部附属病院での勤務を経て、山梨大学医学部で教授として救急集中治療医学講座を担当。
また、米国ミシガン大学での研究員経験も持ち、国際的な視点を活かした医療に携わる。現在は医療法人社団飛峯会八王子北クリニックの理事長・院長を務め、地域医療や在宅医療にも力を注ぐ。日本救急医学会および日本集中治療医学会の専門医として、幅広い医療分野に貢献。